週刊誌では早慶を比較する企画は定番である。私も40年以上前に『週刊現代』（以下『現代』）で「早稲田大学の凋落」という巻頭特集をやって評判になったことがある。そのときわかったのだが、早稲田大学のOBは普段「早稲田なんかバカの集まりですよ」と言いながら、母校が批判されると突然「愛校精神」がムクムクと頭を持ち上げるのだろう、編集部に怒りの電話が殺到したのである。

　以来『現代』をはじめいろいろな週刊誌で「早慶どちらが上か」という趣旨の企画が組まれるようになったが、私の知るかぎりスポーツの分野を除いて慶応優位は変わらない。

　“バカ田大学”は“三田の色魔”に敵わないのである。勝者の余裕だろうか、慶応は批判されても鷹揚で、編集部に電話をかけて抗議するなどという“野暮”なことはしない。

　ちなみに私は早稲田大学商学部を卒業している。だが学園紛争のまっただ中で、授業が始まっても活動家の学生が「何々の総括をやる」といって立ち上がると、多くの教師はさっさと教室から逃げ出してしまった。それをいいことに大学にいた間の3年以上はバーテンダーのアルバイトに励んだから、大学への恩も愛情も感じたことはない。

　思い出深いのは、『現代』編集長の時の1997年に「早稲田大学はついに三流大学に成り下がった!?」という特集をやったときのことである。この記事が出ると早稲田側は記者会見を開き『現代』を告訴すると発表（結局やらなかったが）。

　当時の奥島孝康総長が『文藝春秋』で「早稲田は三流大学ではない」という反論をし、その文中に私の名前が何度も挙げられ批判された。

　これには後日談がある。早稲田の学生が「早稲田祭」のイベントのひとつとして奥島元総長と私の「対決」を企画し、大教室で奥島さんと対談したことがある。私が『現代』の記事について水を向けても奥島さんは乗ってこなかったが。

　『週刊ポスト』（11/14号、以下『ポスト』）が早慶の比較をやっているが、慶応の優位はさらに際立ってきているようである。

　大学の収入の柱である志願者数は、かつてトップだった早稲田だが、近畿大学、明治大学に次ぐ3位に転落、偏差値でも政経学部を除いてはほとんどの学部が慶応の後塵を拝し、代々木ゼミナールの調べによれば、早慶両校にダブル合格した受験生の8割が慶応を選ぶという。

　それは卒業後の就職先を見れば納得である。『ポスト』は少し前に「就職ランキング200社」調査を発表したが、三菱商事、三井物産などの大手商社では慶応が採用人数トップで、金融系でも慶応有利は揺るがない。

　早稲田が強いといわれていたマスコミでも、テレ東や日テレでは慶応が多数派になったという。私がいた講談社でも、昔は石を投げれば早稲田に当たるといわれていたのに、最近は毎年1人か2人で、年によっては一人もいないことがあると聞いている。

　したがって、転職支援サービス「DODA」によると、早稲田OBの平均年収は572万円、慶応OBは632万円とかなりの差が出る。

　OBの社長の数ではほぼ互角だが、ベンチャー設立数では早稲田が111人、慶応が52人と、珍しく優位に立っている。

　だが司法試験では合格率、合格者数でも慶応に負けている。国家公務員総合職（旧Ⅰ種）の合格者数では103人と81人の慶応に勝っているが、学生数は早稲田4万4000人、慶応は2万9000人だから“圧勝”とはいえまい。それに在野の精神を謳う早稲田生が安定を求めて公務員になるというのでは、『人生劇場』の尾崎士郎が草葉の陰で嘆いていることであろう。

　ビックリするのは1か月の小遣いの差だ。実家から通う学生では、早稲田の7548円に比べて慶応の男子学生は2万4990円、女子は2万3607円と3倍もの開きがあるのだ。
　地方から出てきている学生への仕送りでは、早稲田の6万1990円に対して慶応の男子は9万1978円、女子は10万1437円と「格差」はますます開く。

　裕福な家の女子が多いせいだろうか、平凡な女学生の代名詞のようにいわれる「ワセ女」を、水卜（みうら）麻美（日テレ）、竹内由恵（よしえ）（テレ朝）を排出している慶応が女子アナ数でも17対36と圧勝している。

　OBとして嬉しいのは直木賞・芥川賞受賞者やプロ野球選手、オリンピック選手の数では早稲田が慶応を寄せ付けないことだ。

　今回の『ポスト』の“味付け”は両校の「モテ度」を調べているところである。

　女子大生の合コンしたい相手、付き合いたい相手で、ともに早稲田は慶応に完敗。だが意外にも『ポスト』の調べによると「童貞率」は早稲田7％、慶応8％とわずかに慶応が上回り、1か月のSEXの回数でも早稲田2.88回、慶応2.66回と早稲田優位。だが、これまでの体験人数では早稲田11.33人、慶応15.85人、不倫経験率でも早稲田24.7％、慶応37.5％と、慶応ボーイはモテるという通説を裏付けているようだ。

　私のオフィスは早稲田大学正門のすぐ近くにある。毎朝、地下鉄の「早稲田」駅で学生たちと一緒に降りて正門まで歩いてくるから、彼らの服装はもちろんのこと、話す内容など聞くともなしに耳に入ってくる。

　早稲田の学生が「バンカラ」だった時代は、私が在籍したときでも遠い過去のことだったが、貧しい学生が多かった。親からの仕送りが来ないといって下宿のせんべい布団に寝ながら、即席ラーメンを袋から出してそのままボリボリ喰っていた奴。友人の親が苦労して送ってくれた背広を、質に入れて酒を飲んでしまった奴（私のことだ）。

　早慶戦の帰り、新宿歌舞伎町で早稲田のOBを捕まえては「飲ませて下さい」とたかっていた奴（これも私）。

　いまのセイガク（学生）さんは身ぎれいでスマートなのが多い。夜、酒を飲んで暴れ回り騒ぎになったなどという話はついぞ聞いたことがない。

　彼らは大学を「就職のための予備校」だと考えているのかもしれない。学生時代はエントリーシートに書く「ちょっと人と違った体験」を探すために、部活をやり、世界放浪に出かけ、ボランティア活動をする。

　早稲田も慶応も、いい就職口を探すための「通過点」でしかなくなったとすれば、某大学のように「うちに入れば就職の面倒は見まっせ」と大声で呼ばわるところへ学生が集まるのは必然であろう。大学は何のためにあるのか。昔流行った「大学解体論」ではなく、いまこそ「解体論」を真剣に論じるべき時なのではないか。

元木昌彦が選ぶ週刊誌気になる記事ベスト3
　安倍首相が解散･総選挙に踏み切るようだ。何の大義もない選挙でも使われるのは国民の血税である。自民党は嫌だが入れようと思う野党がないとお嘆きの諸兄たちに、この3本を贈りたい。大事なのは選挙を通して安倍政権に国民が「ノー」を突きつけることなのだ。

第1位　「12・14総選挙緊急予測」（『週刊文春』11/13号）
第2位　「いつか日本が爆発しそうな日銀『黒田バズーカ』」（『週刊新潮』11/13号）
第3位　「安倍総理『世論はネットの書き込みを見れば分かる』」（『週刊現代』11/22号）

　第3位。最近、安倍首相が国会など公の場で感情を露わにすることが増えている。11月4日の予算委員会では2007年9月に『現代』が報じた記事をもとに、安倍首相の過去の脱税疑惑を持ち出した吉田忠智社民党党首に対して、「全くの捏造です！　まるで犯罪者扱いじゃないですか！」と激昂し、議事を中断してしまった。
　だが『現代』によれば、この記事に対して安倍首相から「一切抗議や問い合わせ」はないという。
　『現代』は安倍首相が世論の動向を広く見ようとしないで「世論はネットを見れば分かる」と、狭い自分に都合のいい「世論」にしか目を向けていないと書いている。
　特に安倍首相のFacebookに「支持者」が毎日書き込んでいる文言は、一国のトップがこれを放置しているとは到底信じがたい、目を疑うような罵詈雑言ばかりだという。

　「〇〇議員を血祭りに！」
　「（反対勢力は）売国奴以外の何物でもない。きっと在日だよ」
　「朝日なんて便所の落書き程度です。さっさと廃刊に追い込み土下座させましょう」
　「（密漁を行っている）中国船を早く撃沈してください」
　「中国朝鮮3国もろとも殲滅でいきましょう」
　「早く核武装しましょう！」
　「野生動物　北京原人を射殺してください」

　『現代』は「一刻も早く安倍首相のネット依存の政治から脱しなければならない」と結んでいるが、同感である。
　安倍首相はAPECで習近平国家主席とようやく首脳会談を行なえるようになった。だが日中合意文書を前もって公表するという異例の事態で、双方の考え方の隔たりが大きく、腹を割って話し合うということにはならなかった。
　それに、嫌中・嫌韓の安倍首相のネット支持者たちに、首脳会談についてどう説明するのだろう。「習のやつを懲らしめてやった」などと事実を“捏造”するようなことは書かないだろうが、書き方ひとつでネトウヨが離れるかもしれないし、中国側を激怒させることにもなりかねない。
　ネットをやっている暇があったら、「隣人と付き合う法」という本でも読んだほうがいいと思うが。

　第2位。安倍首相が解散をしようという気になっているのは、このところの株価が急上昇している、冬のボーナスが2年連続で上がるなど、見せかけの景気のよさが背景にある。
　『新潮』はそれを「黒田のバズーカ」のおかげだと書いている。

　「黒田（日銀＝筆者注）総裁が記者会見を行った日、日銀内で機関投資家らに対する説明会が催されました。そこで、機関投資家らは説明にあたる日銀幹部に対して、口々に黒田総裁への不満をぶちまけたのです。日銀が国債の実質的な“買い占め”を進めていることについて、“債券市場を壊す気か！”との怒号も上がったといいます」（全国紙経済部デスク）

　11月6日午前11時時点で円相場は約7年ぶりに1ドル＝115円台まで下落した。これは10月31日に日銀の黒田総裁が次のことを発表したからである。
　（1）長期国債の買い入れを年30兆円増やし、年80兆円にする。（2）株価指数に連動する上場投資信託（ETF)の買い入れ額をこれまでの3倍、年3兆円にする。（3）上場不動産投資信託（J-REIT）の買い入れ額をこれまでの3倍、年900億円にする。
　威勢のいい黒田総裁の発表を受けて市場は沸いた。そのうえ会見に先立ち「年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）」は運用資産の割合の基準を変更することを正式に発表し、国内株式と外国株式による運用比率を共に12％から25％に、国内債券は60％から35％に下げるというのである。
　追加緩和決定後から日経平均株価はぐんぐん上昇し、今年最大の上げ幅を記録して一時は1万7000円を超えた。円安も進み、このままいくと年内にも1ドル＝120円に届くかもしれない。
　今回の日銀の金融政策を決定する政策委員の「採決結果」は5対4という僅差だった。反対が多かったが黒田総裁がごり押しした形で決定したのだ。エコノミストの中原圭介氏はこの決定が家計に及ぼす影響は計り知れないという。

　「現在、原油価格は安いのですが、円安のせいで国内のガソリン価格はどんどん上がっている。今回の追加緩和のせいで今後は円安がもっと進んでガソリン価格はさらに上がるでしょう。地方は車社会ですから、ガソリン価格は家計に直結する。ガソリンが高ければ買い物に行く回数やお店で使う金額も減ります」

　株価の恩恵を受けるのはごくごく一部の人間だけだが、円安は国民の大多数の食卓を直撃する。これほどの円安では海外旅行もままならない。そのうえ、この後に待っているのは国債の大暴落という「悪夢」だと経済学者の田代秀敏氏は言う。

　「問題は、これによって日銀が出口を失ってしまったことです。今後も日銀は国債を買い支えなければなりませんが、どこかの時点で“もう買わない”と発表するのは危険です。最大の国債購入者である日銀が市場から去ることになれば、機関投資家などはそうなる前に売ろうと考え、国債価格が大暴落するのは目に見えています」

　11月10日のasahi.comにこんな記事が載った。

　「朝日新聞が8、9日に実施した全国世論調査（電話）で、今の日本の景気は消費税を引き上げられる状況かどうかを尋ねたところ、71％が『引き上げられる状況ではない』と答えた。『引き上げられる状況だ』は16％だった。
　安倍内閣の支持率は42％で、女性2閣僚辞任に伴う10月25、26日実施の全国緊急世論調査（49％）より下がった。第2次安倍内閣発足以降では、集団的自衛権行使容認の閣議決定後の7月と8月に実施した全国世論調査の最低と並んだ。不支持率は36％で、同じく7月に記録した最高と並んだ」

　安倍首相の悩みはハムレットのそれよりも深いはずだ。解散すべきかすべきでないか。消費税を10％に上げるべきか上げるべきではないか。そうした国内の悩みに加えて国外では、北朝鮮に軽くあしらわれ、習近平と首脳会談が実現したが、中国側に尖閣諸島問題があることを認めさせられたうえ靖国参拝も断念せざるを得なくなるはずだ。
　まさに内憂外患。これだけストレスがたまったら持病が悪化しないかと、安倍支持者でなくとも心配になるのだが。

　第1位。ところで、見かけだけの「好景気」を作り出している安倍首相はさぞ鼻高々かというと、そうではないようだ。12月にも判断しなければいけない消費税10％増税を断念し、解散総選挙へと舵を切るという見方が強くなっているのである。
　私は安倍首相の動向を知るには、大新聞の奥歯にものが挟まった書き方ではなく、『ポスト』の「長谷川幸洋の反主流派宣言」と『文春』の「飯島勲内閣参与の激辛インテリジェンス」を読むのがいちばんいいと思っている。この2人は安倍首相のブレーンで、おそらく安倍首相の意向を汲んで、ときどき安倍の本音を流すからである。
　先週の長谷川氏のコラムにこうある。安倍政権は再増税を諦めて11月の解散総選挙を考え始めたのではないか。それを強く感じさせたのは10月22日の菅官房長官の会見だったという。
　これまでは改定値を見て判断するという言い方だったのに、長官は消費税を引き上げるかどうかは国内総生産（GDP)の7～9月期の「速報値」を見て判断すると言ったのだ。
　改定値と速報値では発表時期が異なる。改定値は12月8日、速報値は11月17日。速報値なら臨時国会が開かれている最中だ。衆院解散は国会会期中が原則になっているから、改定値を待っていては国会が幕を閉じてチャンスを失ってしまう。
　それに増税の凍結延期なら、増税は「既定路線」だと思っている国民にとって前向きのサプライズ効果もあるはずだとしている。
　大新聞も解散･総選挙があるという見方がやや主流になってきた。そこで『文春』は「12・14総選挙緊急予測　120激戦区の最新データ付」という特集を巻頭でやっていた。自民党の現有議席は295だが、選挙でどうなるのか。
　小渕、松島のダブル辞任に加えて、ほかの官僚のスキャンダルが止まらない。それに来年は集団的自衛権、原発再稼働と国論を2分する政治課題が控えている。野党の選挙準備が整わないうちに解散せよという声は自民党内からも上がっているという。
　解散の大義名分は消費増税の先送りだ。先のように11月17日には7～9月のGDP速報値が発表されるが、当初の想定よりかなり厳しい数字が予想されている。そこで安倍首相は消費増税の先送りを決断。前回の衆院選の公約とは異なるため、国民に信を問うとして解散するというのだ。その場合投票日は12月14日しかないという。これなら予算編成の遅れを最小限に抑えられるからだ。
　『文春』によれば「前回衆院選と比較して、二つのトレンド変化がある。一つは、自民党への追い風が前回ほどではないこと。そして、維新の党を巡る状況の変化である。
　こうしたトレンドを加味したうえで、前回衆院選、参院選のデータを基に、全小選挙区の議席予測を行った。比例区については不確定要素が大きいため、前回の獲得議席のままとした」という。
　その結果、民主、維新、みんなの党、生活の党の4党が候補を一本化する“野党結集”の成否が獲得議席を左右する。
　野党の候補一本化ができなかったケースでは、自民党は37議席減らすものの、258議席を獲得して自公で290議席に迫る。
　野党結集が実現した場合、前回、民主、維新、みんな、生活の候補が獲得した票の合計が、勝利した自民党候補を上回った選挙区を抽出して分析したそうだ。
　シミュレーションは2パターン。1つは、自民党に逆風が吹かない場合。野党4党の合計惜敗率が140％以上の場合に逆転できると想定した。このケースでも自民党は257議席となる。
　自民党に逆風が吹いた場合は、野党4党の合計惜敗率が120％以上でも逆転できると想定し、この場合、自民党は63もの選挙区で逆転を許し、232議席にとどまるという。自公で過半数は維持できるものの、自民は単独過半数を失う形になる。
　野党が結集しないように、策士・菅官房長官はこういう手を打っていると自民党選対幹部が明かしている。

　「菅義偉（すが・よしひで）官房長官は、野党結集を阻止することが自民党勝利に直結することを見据えて、ずっと楔（くさび）を打ってきました。橋下徹共同代表、松井一郎幹事長の維新、渡辺喜美（よしみ）前代表のみんなの党の二つのルートがあります」

　対する民主党も結集の流れを強めているそうだ。民主党議員がこう話す。

　「民主党は候補者の決まっている百三十の選挙区以外は、どんな協力でもやるというスタンスです。岡田克也元代表が担当となり、選挙区調整を進めている。原理主義で知られる岡田氏ですから、党内の抵抗を押し切って一本化を進めると見られています。政権追及で野党の足並みがそろっているのは、その先の選挙協力を見据えているからでしょう」

　私は、安倍首相の思惑や菅官房長官の根回しが「凶」と出るのは間違いないと考える。なぜなら国民の大多数は、憲法九条を蔑ろにした戦争のできる国への重大な進路変更、大企業への目に余る優遇措置、盲目的なアメリカ従属という安倍路線に対して堪忍袋の緒が切れかかっているからだ。
　安倍首相が解散に踏み切るのなら好機である。これまでの安倍政権のやり方に「ノー」を突きつけようと考えている国民は、彼らが想像している以上に多いこと間違いないのだから。
　野党結集に期待はしていない。自民党以外のどの政党でもいいから一票を入れる、それだけで先にあげた国民を無視したやり方も原発再稼働も止められるのだ。いずれにしても次の総選挙は、われわれ国民には千載一遇のチャンスである。