ジャパンナレッジ
教科横断的な課題について、児童・生徒が課題探究することを学習の理念とする授業。1998年（平成10）の学習指導要領の改訂に伴って導入が決まり、全国の小学校3年～中学校と特別支援学校（旧、盲・聾（ろう）・養護学校）の小・中学部では2002年度（平成14）から、高等学校と特別支援学校高等部では2003年度から実施されている。当初の学習指導要領には、「国際理解、情報、環境、福祉・健康などの横断的・総合的課題」や「地域や学校の特色に応じた課題」に対し、主体的に問題解決に取り組み、自己の生き方を考えるといった大まかな観点が例示され、決められた教科書はなく、授業の内容や方法は各学校にゆだねられた。このため学校現場では環境教育、防災・減災教育、ボランティアや農業・林業・水産業体験学習、地場産業の生産活動・作業学習、ネイティブ・スピーカー（特別非常勤講師）による外国語・国際教育、タブレット型端末などを使ったIT（情報技術）教育などが行われたが、手探りの状態が続いた。また、授業時間数も当初、週3時間程度であったが、ゆとり教育の象徴的な授業とみなされたため「学力向上に寄与するか疑問」といった批判を受け、2011年度以降は週2時間程度に削減された。しかし、2013年の全国学力テスト（対象は小学6年、中学3年）の結果分析で、総合的な学習の時間において、児童・生徒自らが課題を設定し、解決に向けて情報を収集・分析・表現する「探究的な学習」（探究学習）に積極的に取り組む学校や児童・生徒ほどテスト結果のよいことが判明した。このため文部科学省は、総合的な学習の時間で、児童・生徒自らが、①課題の設定、②情報の収集、③整理・分析、④まとめ・表現、の4プロセスを発展的に繰り返す探究学習に重点的に取り組むよう指導。学習指導要領では、たとえば情報の収集の手法として、アンケート調査、インタビュー調査、電話調査、図書館の利用、インターネット調査などの具体例を示し、学校、教職員、地域などが協力して探究学習の環境整備に取り組むよう求めている。なお、高等学校と特別支援学校高等部については、それぞれ2018年、2019年告示の学習指導要領の改訂により、名称を「総合的な探究の時間」に変更した。また、2022年度（令和4）から高等学校などの科目に、探究学習の要素を取り入れた「古典探究」「日本史探究」「理数探究」などを新設。国、自治体、民間団体などが開催する探究学習の全国コンテストへの参加を奨励している。